デイトレード

ユーザー側とFX会社側の環境について

ユーザー側とFX会社側の環境について
安定したパフォーマンス
PC上のリソースを利用するため、ネットワークの影響を受けずにスムーズな操作が可能

よくあるご質問

当社推奨以外の一部のPDF閲覧ソフトをご使用のお客様で、請求書データ(PDFファイル)を「開く・表示する・印刷する」などが正しく動作しない事象が発生しています。
その場合は、お手数ではございますが、PDFファイルを一旦PCに「保存」いただきお試しください。
それでも解消されない場合は、Adobe® Reader® 最新版をインストールの上、保存したPDFファイルをAdobe® Reader®で開いてください。
上記の操作を行ってもPDFファイルを開くことができない場合は 「お問い合わせ」からご連絡ください。

開いたPDFファイルの2ページ目以降が表示されない。

当社推奨以外の一部のPDF閲覧ソフトをご使用のお客様で、請求書データ(PDFファイル)を「開く・表示する・印刷する」などが正しく動作しない事象が発生しています。
その場合は、お手数ではございますが、PDFファイルを一旦PCに「保存」いただきお試しください。
それでも解消されない場合は、Adobe® Reader® 最新版をインストールの上、保存したPDFファイルをAdobe® Reader®で開いてください。
上記の操作を行っても開いたPDFファイルの2ページ目以降が表示されない場合は 「お問い合わせ」からご連絡ください。

開いたPDFファイルを印刷することができない。

当社推奨以外の一部のPDF閲覧ソフトをご使用のお客様で、請求書データ(PDFファイル)を「開く・表示する・印刷する」などが正しく動作しない事象が発生しています。
その場合は、お手数ではございますが、PDFファイルを一旦PCに「保存」いただきお試しください。
それでも解消されない場合は、Adobe® Reader® 最新版をインストールの上、保存したPDFファイルをAdobe® Reader®で開いて印刷してください。
上記の操作を行っても開いたPDFファイルを印刷することができない場合は 「お問い合わせ」からご連絡ください。

Google Chromeで請求書ダウンロードボタンをクリックするとポップアップがブロックされる。

Google Chromeで電子請求書(PDF)をダウンロードする際に「このページのポップアップはブロックされました。」と表示され、電子請求書を開けない場合があります。
このときは、次のページをご参照のうえGoogle Chromeの設定変更を行った後、再度ダウンロードしてください。

bitpoint親会社リミックスポイントがSBIと提携 メタバースファンド共同設立へ

リミックスポイントとSBIホールディングスの資本業務提携により、 株式の移動 がありました。
まずSBIホールディングス側は 市場買付 として、リミックスポイント株式の約5%を新しく得ています。
続いて子会社であるbitpointホールディングスは、SBIファイナンシャルサービスに 株式の51%を譲渡 しました。
51%は総議決権の過半数を超えるので、 bitpointホールディングスの経営内容をSBIファイナンシャルサービスが決められます 。

SBIグループは、 SBI VCトレード という仮想通貨取引所を運営中です。
株式やFX会社の運営でも実績を上げているだけに、今回の提携でも勢力拡大を狙っているでしょう。
リミックスポイントとの提携が、将来に与える影響に注目です。



リミックスポイントとSBIの提携目的は?

SBIグループによるリミックスポイントのサポートで、bitpointの 取引所としての活性化 ユーザー側とFX会社側の環境について が望まれます。
国内トップクラスの規模を誇る金融グループに助けてもらえれば、bitpointとしての信頼性が上がるかもしれません。
より多くのユーザーが、bitpointで仮想通貨を取引する可能性さえあります。

たとえばbitpoint内で、仮想通貨の取引が活発になったとしましょう。
SBIのサポートを受けてサービスを見直した結果、 bitpointでの流動性が向上する 形です。
以上の結果になれば、リミックスポイントとSBIホールディングスの提携は、仮想通貨ビジネスとしてうまくいったことになります。

一方でリミックスポイントは、SBIとの提携で メタバースファンド共同設立 を目指しています。 ユーザー側とFX会社側の環境について
近年さまざまな企業がメタバースに参入しているため、その流れを受けたのでしょう。
国内でもCoincheckがメタバースに土地を持っているだけに、リミックスポイントも後を追う展開が予想されます。

メタバースではアイテムやキャラクターなどの取引に、独自のトークンを使います。
このトークンは仮想通貨払いによる入手もあるため、 取引所はメタバースビジネスで有利 でしょう。
仮想通貨のノウハウがあるリミックスポイントとSBIホールディングスなら、メタバース分野での協業がうまくいくかもしれません。

リミックスポイントとSBIホールディングスの提携 が話題になっています。
前者は国内仮想通貨取引所の ユーザー側とFX会社側の環境について bitpoint の親会社であり、後者のグループは SBI VCトレード を運営中です。
仮想通貨取引所が関わる2つのグループが手を組めば、業界に新しい流れができるでしょう。

お金にまつわるお悩みなら教えて! お金の先生

それは現状でほぼ過半数の意見が長期ポートフォリオに日本株式を入れるべきではない、という意見の反証が欲しいということでしょうか?

まず日本株式の置かれた現状を考えてみましょう。
・基本的に政治側の経済政策が内向きではなく、対海外投機向けの政策しか展開されていない
・国内資本を流動させるための現役人口が高齢人口を下回っている
・既に金融政策で出来る緩和政策はギリギリのラインを越えているのに、政治側の政策でフォローがされない(要は消費者に消費させるための政策が無く、円の価値は緩和政策で切り下がるので実質賃金が低下している)
・各種赤字とデフレの原因になっている過剰生産力の手仕舞いが出来ていない
・そもそも昭和バブル、ITバブル、リーマンショックの負債を返しきれていない

と挙げるとキリが無いくらいに悪材料と、手を付けていない課題が山積みです。 ユーザー側とFX会社側の環境について

特に問題なのは
・人口バランスによる人口ボーナスの消滅と自然復活までの期間が超長期になること

・国内資本流動に対する政策が財政健全化最優先を建前に何もされないこと
を個人的に非常に問題視しています。

人口ボーナスについては時間の問題なので仕方がないのですが、後者の資本流動が後回しにされている実態は最悪です。

何故かというと景気という要素には『消費者による消費』が必要不可欠なのですが、現状では
各種ショック相場で不景気の負債が雪だるま→消費者向けの政策が出来ない→消費者マインド低下→需要が供給を下回るので自然に物価がデフレ→デフレなので労働単価が下がり実質賃金が低下→消費者マインド更に低下→デフレ加速→政策は負債の返済に終始しているので増税をするが消費者にフォローが無い→実体経済が更に鈍化→消費者マインドが更に低下→デフレスパイラル脱却出来ない→資本流動の窒息化(内部留保の増加)
という実態になるわけです

従って政治側の政策で消費者マインドを改善する為の政策が必要です。
しかし賃上げ出来ないのなら当然減税しないとならないのですが、減税=官僚サイド的には収入減ですから、『減税の必須条件が官僚と喧嘩して勝てる政治家の創出』になりますので、政策不信の昨今に於いて如何に厳しい状況かが分かりますよね。

結論ですが、
・政治が根底から覆るくらいに転換できない限りはデフレスパイラルは止まらない
・消費者はよりジリ貧に、増税一辺倒で追い討ちしかされない環境
・人口ボーナスが自然復活するまでに最低でも20~30年前後の時間が必要
なので、日本株式を長期ポートフォリオに組み込めないという結論になるのかと個人的に考えています。

ポストVDIとして
セキュリティ/利便性/高生産性を実現する
ZENMU Virtual Drive

クラウド利用によるインフラ基盤の刷新や働き方の変革が加速する中、情報セキュリティ対策として普及してきたVDI(Virtual Desktop Infrastructure)とRDP (Remote Desktop Protocol)の課題であるネットワーク集中によるパフォーマンス低下や導入・運用コストの負荷を解消する選択肢として、通常のPC(FAT-PC)をセキュアに利用するセキュアFATの利用が進んでいます。 ユーザー側とFX会社側の環境について
セキュアFATを実現するソリューションとして、PC内のユーザーデータを独自の秘密分散技術により無意味化し、PC内とクラウド上に分散保管するのがZENMU Virtual Drive(ZEE)です。 PCのリソースを最大限利用するため、ネットワーク環境の影響を受けず、オフラインでの利用も可能です。 また、盗難や紛失に気付いた時点で、本人や管理者がクラウド上の分散片へのアクセスを停止することで、ユーザーデータを物理的に復元する事が出来なくなるため、PCからの情報漏えいリスクを低減します。

『ZENMU Virtual Drive』3つのポイント

no1

容易・安価で導入可能
クラウド基盤のサービスのため、サーバーの新規購入や設計・構築等は一切不要

no1

安定したパフォーマンス
PC上のリソースを利用するため、ネットワークの影響を受けずにスムーズな操作が可能

no1

PCの盗難や紛失時も安心
秘密分散技術により、ユーザーデータを無意味化して分散保管することで、情報漏洩を抑止することが可能

PCデータの保護

現状の課題

  • ・ネットワーク集中によるパフォーマンスの低下
  • ・運用コストが高額
  • ・面倒なサーバー設定が必要
  • ・利用できないアプリケーションがある
  • ・オフラインで利用できない
  • ・盗難や紛失時に情報漏洩リスクがある
  • ・PCが発見されてもデータ復旧できない

ZENMU Virtual Driveは、これらの課題を解決しテレワークノーマル時代に、安全・快適・安価で利用可能なソリューションです。

図

ZENMU Virtual driveの運用

容易な運用

図

PCの盗難や紛失時

盗難や紛失に気付いた時点で、本人や管理者がクラウド上の分散片へのアクセスを停止することで、ユーザーデータの利用が不可になります。 また、アクセスログにより不正利用の有無を確認可能ですので、PCからの情報漏えいリスクを最小限に抑止できます。 また、PC発見時はロックを解除するだけで、すぐにデータを利用可能ですので、業務の継続性も担保しています。

図

オフライン時

オフライン環境で利用の際は、クラウド上の分散片をUSBやスマートフォンに同期して保管します。 ネットワークのつながらない場所でも、スマートフォンやUSBを接続するすることで、ユーザーデータの利用が可能となります。 スマートフォンやUSBを切り離せば、PC上には分散片しか残らず、PCの盗難や紛失時の情報漏えいを抑止できます。 ユーザー側とFX会社側の環境について また、オフラインストレージとしてWindows共有フォルダーも設定可能ですので、万一のクラウドの障害時も、社内ネットワークへの接続で利用可能となります。

図

ZENMU Virtual Drive の主な機能

ユーザー機能

1. 仮想ドライブの秘密分散
独自の秘密分散技術ZENMU-AONTを利用して、PC内に作成した仮想ドライブ内のデータを無意味化し、PC内とクラウド上に分散して保管。 クラウド上の分散ファイルに接続すると仮想ドライ内のデータが利用可能に。 仮想ドライブのサイズは、500MB~100GBまで、任意の大きさに指定可能。サイズによらず、クラウド上の分散ファイルは1KBのみ。

2. オフラインモード
登録したオフラインストレージで、クラウドに接続していない場合でも仮想ドライブのデータが利用可能。 オフラインストレージは、USB メモリー、iPhone USB、Android BT(Bluetooth)、iPhone Bluetooth Low Energy(iPhone BLE)、更にWindows共有フォルダーの設定が可能に。

3. 仮想ドライブのロールバック
予期せぬ障害などでPC内とクラウド/オフラインストレージ上の分散ファイルの整合性が合わなかった場合、最後にロールバックデータを保存した時点まで戻る機能。 設定した時間ごともしくは任意の時点でロールバックデータの保存を事項することで、PC内とクラウド/オフラインストレージ上に、それぞれ分散ファイルを保存。

4. フルバックアップ/復元
クラウド接続時のみ利用可能で、フルバックアップ実行時点で、PC内とクラウド上の分散ファイルのコピーをそれぞれ作成して保存。 その後の利用で、予期せぬPCの障害などで分散ファイルの整合性が合わなかった場合、フルバックアップの時点まで戻る機能。 設定によりPC内の分散ファイルのコピーをPC内ではなくWindows共有フォルダーに作成が可能。

5. 仮想ドライブ作成の徹底
ZEEをインストールしたPCで仮想ドライブを未作成の場合、ログイン後に自動で作成ウィザードを表示。 作成しないとデスクトップが起動しないため、仮想ドライブの利用が義務付け可能に。

6. 複数PCの利用
1ユーザー(メールアドレス)で複数のPCに仮想ドライブを作成することが可能に。PCの引継ぎや、用途別の複数PC所有に対応。 (*ライセンスは、仮想ドライブごとに必要)

ZENMUクラウドサービス

1. ユーザー認証
事前に登録されたユーザーがログインすることにより、ZEE 及び ZENMU クラウドサービスの利用が可能。 認証は、ID(メールアドレス)/Password認証もしくはAzure AD認証。

2. 仮想ドライブのロック/解除
万一のPCの盗難や紛失時、クラウドサービスからPCのロックを行うことが可能。 PCがロックを検知した段階で仮想ドライブが自動で強制的に終了し、Windows がログオフ。以降は、PC にログイン後、仮想ドライブを利用しようとしても直ぐにWindowsログイン画面に戻る。 PCが発見されて手元に戻った際には、クラウドサービスで仮想ドライブのロックの解除を行えば、PCが解除を検知後直ぐに仮想ドライブの利用が可能。

3. ユーザーの管理機能、利用状況の把握
企業の管理者は、ZEEを利用するユーザーの登録・削除、仮想ドライブのロック・ロックの解除、さらに、登録したユーザーごとの利用状況を把握することが可能。 また、全ユーザー利用状態の履歴を一括ダウンロードすることが可能。 ログのフォーマットを標準化し、統合ログ管理との親和性を向上。

4. 設定ファイル(XMLファイル)の一括配布
設定XMLファイルが、クラウドサービス上から配布可能に。グループごとや指定ユーザーごとに配布可能で、ユーザーがクラウドサービスにアクセス時点で、自動的に適用。 スクリプト等で配布するなどの手間が不要に。

5. 外部プログラム連携
ユーザー登録、管理、仮想ドライブのロック、ログ取得など、ZEEの管理機能を利用するWebAPI(restAPI)を提供。 WebAPIに対応した外部のソフトから全体を設定/運用することが可能に。


※1 PC側にはクライアントアプリケーションのインストールが必要です。
※2 各アプリケーションの事前動作確認が必要です。また、構成により追加設定が必要となる場合があります。

クラウド時代のソフトウェアの形「SaaS」とは?

SaaS(サース)

かつては、ソフトウェアは1台1台のPCにインストールしなければ使うことができませんでした。しかし、それでは個々に違うマシン環境のために、不具合が起こる場合があります。また、何十台ものPCにインストールするとなると、コストは大きくなり管理もたいへんです。
2000年代に入って高速な通信環境が整ってくると、ベンダー側に置いたソフトウェアをユーザーがブラウザー経由で利用するという形態が広まってきました。このタイプのサービスは、光回線の普及とともに一般化していき、進化を重ねてSaaSという形に発展したのです。
例を挙げれば、Googleが提供するGmailやGoogle ドキュメントなどの一連のアプリケーションのほか、Salesforceをはじめとする多くのビジネスサービスが、SaaSの形で提供されています。

SaaSはASPの進化型

SaaSと似たものとして、ASPというものがあります。形態としてはかなり古く、ASPという言葉が定着したのは1990年代以降のことです。「インターネット経由、ブラウザー上でアプリケーションを利用する」というスタイルは、SaaSとまったく同様です。
ただし、これらは厳密には同じものではなく、ASPは「シングルテナント」といって個々のユーザーに専用の環境を提供するしくみであり、SaaSは「マルチテナント」といって複数のユーザーでソフトウェアを共有するというものです。
ユーザーから見ると、SaaSとの違いはほとんどないといっていいでしょう。

PaaSは「プラットフォーム」を提供

SaaSと同じクラウドサービスの形態のひとつに、「PaaS(パース)」というものがあります。PaaSは「Platform as a Service」の略、つまりプラットフォームを提供するクラウドサービスを指し、アプリケーションが動作するための実行環境をすべて整えた環境をサービスとして提供するものです。 すでに環境が整っていますから、利用者はプログラム開発に注力でき、開発の時間とコストを抑えることができます。反面、すでに基本OSをはじめ、ハードウェアのスペックも固定されていますから、開発の自由度は下がってしまいます。
たとえば、Google App Engineがこのタイプです。

IaaSは「インフラ」を提供

PaaSよりもさらにシンプルなのが「IaaS(Infrastructure as a Service)」です。「イアース」と読むのが一般的ですが、「アイアース」と読まれることもあります。SaaSがソフトウェア、PaaSがプラットフォームを提供していたように、IaaSはインフラを提供するサービスです。
IaaSでは、アプリケーションの実行環境の基盤となるサーバーやストレージ、ファイアウォールなどのインフラを、ネット上で提供します。ハードウェアのスペックや基本OSは自由に選ぶことができますから、SaaSやPaaSと比べて格段に自由度が高く、思いどおりのシステムを構築することができます。
その代わり、作業するにはソフト・ハード両面にわたる知識が必要で、ネットワークやセキュリティについても自分で構成する必要があります。建材だけを用意してもらい、自分の手で家を建てるようなものに近いかもしれません。
Amazon EC2などがIaaSとして提供されています。

SaaSの特徴とそのメリット

1. インストール不要ですぐ使える

2. 使った分だけ支払えば良い

SaaSは、ほとんどの場合サブスクリプション型の料金体系をとっています。これは、「使った分だけ利用料を支払う」という従量課金制で、利用するアカウント数分の月額使用料が月間コストとなります。
インストール型のソフトウェアは概して高価です。1、2台ならともかく、10台以上のPCにインストールするとなると、軽々しく購入の判断ができません。使い始めてすぐに欠点が露呈し、「うちでは使いものにならない」ということになるかもしれないのです。
しかし、サブスクリプション型であれば、初期コストが安いため導入しやすく、使ってみてダメとなれば、利用を止めることで、それ以降の料金は発生しません。ベンダーにとっては、長く使ってもらえばもらうほど、安定した利益がもたらされます。
このようにSaaSは、ユーザーにもベンダーにもメリットの多い形態なのです。

3. 利用規模と期間を問わない

コストのメリットと関連して、少数のアカウントあるいは短期間の利用が可能というのもSaaSの利点です。
「大規模なイベントやキャンペーンに対応するため、数か月間だけ利用する」「いくつかにしぼった導入候補の中から1つを選ぶため、しばらく使ってみる」「部門全体で導入して混乱が起こると困るので、まずは数人規模で始めてみる」。このような使い方がSaaSでは可能です。
「試しに使ってみたい」という場合には、デモ版を利用してもいいのですが、デモ版では機能が制限されていたり、試用期間が短かったりということもあります。じっくり使い込んで確かめたいのなら、実際にアカウントを取得したほうが良い場合もあるでしょう。

4. クラウド保存で安全性が高く、アクセスが自由

インターネットには常にさまざまな脅威があり、セキュリティの確保はあらゆる企業にとって重要課題です。データの消失は経済的損害に直結しますし、個人情報の流出は企業生命にも関わる大きな問題となります。
その点、SaaSは、災害やサイバー攻撃などの脅威に対する安全性は高いといえます。サービスを提供するベンダーとしては、1人でも多くのユーザーに少しでも長く使ってもらいたいのですから、そのための環境維持、中でもセキュリティについては大きなコストをかけて万全を期しています。
また、同様の理由で使い勝手の良さも追求しており、多くのソフトウェアは、PCはもちろんモバイルデバイスでも自由にアクセスでき、快適に使えるように設計されています。

5. 常に最新版を使える

ブラウザーで使えるソフトウェアの場合、アップデートやバーションアップの手間をかけることなく、常に最新版が使えることもメリットです。
SaaSでは、小さなバグの修正や仕様変更、さらに新機能の追加やユーザーインターフェースの改善など、常にブラッシュアップされ続けています。しかし、ソフトウェアそのものはベンダー側にあり、ユーザーはそれをブラウザー経由で利用するという形をとっていますから、ユーザーは何も意識することなく、常に最新版にアップデートされたものを使うことができるのです。
ソフトウェアのアップデートはきちんと管理しないとユーザー任せになってしまい、いつの間にか社内のソフトウェアのバージョンがすべて違うということになりやすいものです。しかしSaaSならば、そうしたことは起こりません。

関連記事

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!
  • URLをコピーしました!

コメント

コメントする

目次
閉じる